そう言われても、何とかしなければならないのはわかっているけど、具体的にどうすればいいのかわからない･･･ということはありませんか？
BCP対策とは、ズバリ、備えること
万が一の不測の事態、それは突然やってきます。地震などの災害が起きた場合、サーバーが壊れて会社の重要なデータが失われたり、壊れたシステムの復旧に時間がかかりその間に損失が出ることなどが予想され、最悪の場合倒産してしまうことも考えられます。そうした不測の事態に普段から備えておくこと、それが大事です。
BCPは、Business Continuity Plan の略で、「事業継続計画」です。
BCPは、未然に防ぐ「防災対策」とは少し違い、事業に影響するような事態が起きてしまった後の状況に対し、いち早く対応するための計画です。
目的は、災害や緊急事態によって、核となる事業を停止させないこと、停止した場合は停止から復旧までの期間を最短にすることで、事業の停止による売上減少などの損失を防ぐため、最悪の事態を想定し、その事態を回避する準備を遡って検討しておくものです。
例えば、以下のような検討をします。
◾あなたの会社に起こる最悪の事態とは？
得意先との取引停止、事業の停止、倒産
◾ 最悪の事態になる原因は？
自然災害・テロ・ウィルス・大規模事故等
◾ 最悪の事態を回避するためには？
万が一の時に備え、複数の代替策を決めておく
◾中小企業ならではのBCP策定とは？
同業他社との事業提携、代替要員確保、代替拠点確保等
◾ 実際にBCPを策定していくには？
あらゆる可能性を考え、確実性の高い対策から順位付け
でも、中小企業だからBCP対策にまで費用をかける余裕がないし、相談できるところもないし･･･などの理由であきらめていたり、後回しになっていませんか？
ITの面でBCP対策をしないとどうなる？
IT技術が発達した現在では、ITを活用した事業運営が多く業績にも大きく関係しています。日々膨大な情報を扱うため、そうした情報元となるデータが失われれたり、データを扱うシステムが壊れればかなりの損害になることは避けられません。
ITの面で想定される被害は、
- IT機器やネットワークなどのIT基盤の損壊
- データの損失
感染症の流行などで想定される被害は、
- 出社できない社員が多数出て業務が停滞
IT機器やネットワークなどのIT基盤の損壊に遭った場合、まずその復旧に時間がかかることが予想されます。当然、復旧するまでの間は業務が停滞し、営業損失が出ることはもちろん、顧客からの信用も失いかねません。一度落ちた信用を取り戻すことは容易ではありません。
感染症の流行などで出社が制限されることで業務が停滞する場合も、業務効率が落ちてしまうのはもちろん、顧客に対するサービス低下を招くことで信用も落ちてしまいかねません。
『もしも』に備える！
こうしたITに関する被害を防ぐために事前にできる対策はどんなことでしょう？
- 迅速な復旧ができるIT基盤の構築
- データを安全な場所へバックアップ
- 在宅勤務など遠隔地からのIT利用環境の整備
復旧にかかる時間や手間の軽減
ダウンタイムを最小限にする対策をしておくことにより、復旧にかかる時間をできるだけ少なくして損失を抑えることが重要です。
そのためにはIT機器の設定作業を簡単にできるような環境にしておくこともひとつの方法です。
Office Cloud はシンクライアントの仕組みを採用しており、サーバー側で一元管理ができます。つまり、パソコン毎の設定作業は不要です。また、壊れたパソコンの代替機として中古パソコンを利用できます。こうしたことから、設定作業にかかる時間も費用も軽減できます。
バックアップを万全に
いくらデータをバックアップしても、OSが動かなければ意味がありません。いち早く復旧するには、OSもすぐに動くように備える必要があります。そこで、データだけではなく、OSを含めた環境もまるごとバックアップすることが有効になります。
また、データセンターなどを利用することでさらに安心に利用することができます。
Office Cloud なら、サーバーで一括管理されているため、バックアップも一括で簡単にできます。
テレワークも可能なIT環境に
感染症の対策として会社へ出社することを制限することが求められるとき、在宅勤務やサテライトオフィスの利用時にもテレワークなどで会社の外でも仕事ができる環境を整えることが必要になります。
Office Cloud は、外から社内のデータに安全にアクセスできる仕組みです。しかも各パソコンにはデータが残らないため、情報漏洩の心配もなく、いつでもどこでも仕事ができるIT環境をつくることができ、テレワークにも最適です。
中小企業こそBCP対策で普段から備えを！
災害や事故など予期せぬ事態が発生した場合も、会社は最低限の事業活動を継続していく必要があります。
中小企業はそうした事態に直面した時に出る損失が大きくなれば、事業存続の危機に直結します。だからこそ、損失を最小限にするためにも普段から備えをしておく必要があります。
会社を守るため、社員を守るため、そしてその家族を守るため、BCP対策をしましょう。