医療法人白楊会

神野 晶二様

各拠点の担当者も本部に接続して直接データを入力でき楽になりました。管理側も時間を有効活用できています。

企業名
医療法人白楊会
事業内容
昭和48年に、透析医療を中心に名古屋市千種区に開業し、現在、名古屋市名東区、岐阜県多治見市、土岐市にそれぞれ拠点を構え、腎疾患、糖尿病及び人工透析等の治療を中心に診療しています。また、高齢化社会に対応できるよう介護老人保健施設やサービス付き高齢者向け住宅などの運営も積極的に行っています。
住所
〒465-0086 愛知県名古屋市名東区代万町3-11-2
ウェブサイト
https://hakuyoukai.or.jp/

オフィスクラウドをお知りになった経緯、導入するまでの背景について教えてください。

白楊会病院の事務長が加入している『愛知県医療法人協会』の勉強会でインフィニティさんがオフィスクラウドの講演をされたのを聞き、非常に良いシステムだと思い導入の検討をしたことがキッカケです。
その後、大畑社長に本部にてプレゼンテーションをお願いしました。詳しく話しを伺い、導入することを決めました。

導入するまで、どんな不安がありましたか?

最初の印象では、初期導入費用と月々支払うサポート料金があるので本当にその金額分のメリットが出せるのかという点が不安でした。あとは、USB メモリにデータを移したい時はどうしたらいいのだろうという疑問もありましたね。全く新しいアイディアだったので、正直疑心暗鬼でした。
しかし導入してみると、サポート費用は掛かりますがパソコン買替が不要な為、トータル的にはコスト削減に繋がっていると思います。心配をしていた USB のデータも問題なく読み取りができました。
以前使っていたサーバーは処理能力不足で予期せぬシャットダウンをしたことがあったので、サーバーが落ちたりインターネット回線が切れたら「全員が仕事ができなくなるのでは?」と心配していましたが、そんな障害もなく使用できています。万が一トラブルが発生しても、しっかりサポートをして頂いているので満足しています。
実はオフィスクラウド導入以前に、車に置きっぱなしにしていたパソコンが盗難にあったことがありました。もし同じことが起こっても、データが流出する危険はないのでセキュリティ面の安心感はありますね。

その他にどんなメリットが出たか具体的に教えて頂けますか?

Officeなどのソフトの管理が非常に楽になりました。以前はパソコンごとにソフトをインストールしていて、きちんと管理ができていませんでしたので、どれがどのパソコンにインストールしたディスクかが分からない状態で非常に苦労していました。今はサーバーに一度インストールするだけで全員が使えますから、管理にかかる時間がほとんどありません。
また以前は財務管理ソフトや就業管理ソフトが本部のパソコンにしかインストールされていなかったので、各拠点の担当者はわざわざ本部まで足を運んでデータを入力していて、非常に効率が悪いと感じていました。
現在はオフィスクラウドのおかげで、各拠点の担当者も拠点にいながら本部のデスクトップに 接続して直接データを入力できるようになり、非常に楽になりました。管理側としても設定内容が一元管理できるので、時間を有効活用できています。
また医療業界で使われる特殊なソフトが入っていたサーバーが故障して使えなくなった際も、インフィニティさんに相談したところ、故障したサーバーを仮想変換して新しいサーバーに乗せてもらい、利用できるようにしてもらいました。とても助かりました。

不便になった点はありますか?

不便になったということは特に思い当りません。
苦労したことで言うと、当社はUSBケーブルでつないでいるローカルプリンタがたくさんあるのですが、当初は“印刷したいプリンタ”からうまく出力できず、間違って他の施設のプリンタから印刷されるということが多々あり設定に苦労しました。
今は業務に支障がないように設定されています。

不安に思うことはありますか?

ウイルスに感染した場合やネットワーク障害が起きた場合が不安ですね。しかし何かあった時でもインフィニティさんに相談できるので安心はしています。
バックアップデータに関しては、BCP対策(※)としては本部がある名古屋と岐阜県にもバックアップデータを取っているので、東南海地震でサーバー本体が壊れても復旧できるだろうと思っています。

サポートサービス はいかがですか?

電話をすれば素早く対応して頂けるので、安心しています。

本日はお忙しいところ有り難うございました!

※解説

BCP対策…事業継続計画(Business continuity planning、BCP)は災害などリスクが発生したときに重要業務が中断しないこと。また、万一事業活動が中断した場合でも、目標復旧時間内に重要な機能を再開させ、業務中断に伴うリスクを最低限にするために、平時から事業継続について戦略的に準備しておく計画。

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